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    TOYOTA

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    1: 蚤の市 ★ 2022/12/25(日) 10:43:13.14 ID:QLpqBCkD9
     「BYD」と聞いて、ピンとくる人はどれほどいるだろうか。中国の電気自動車(EV)メーカーで、EVでは米大手テスラに次ぐ世界2位のメーカーだ。そんなBYDが2023年1月に、日本の乗用車市場に本格参入する。中国ブランドのEVはどのようなものなのか。日本市場で勝算はあるのか。

     ドアの内側に突き出した円筒形のスピーカーに、横長のシフトレバー。BYDが来年1月31日に日本で発売するスポーツタイプ多目的車(SUV)タイプのEV「ATTO3(アットスリー)」の運転席に座ると、そんな内装が目に入る。スポーツジムと音楽がデザインのテーマという。ドア内側のポケットのような部分にはギターをモチーフにした3本の赤いワイヤがあり、弦のように指ではじくと音も鳴る。

     細長いフロントライトやバックライトなど、外観は流れるようなラインを強調したデザインだ。独アウディやメルセデス・ベンツなど欧州ブランド出身のデザイナーを起用したといい、BYDというロゴがなければ欧州車と見間違うようなデザインだ。

     実際に運転すると、アクセルの反応もなめらかで走り出しも静か。市街地を約2時間半ほど運転したが、バッテリーの電力はほとんど減っていなかった。高速道路を走る機会はなかったが、街中で運転するには十分な性能だ。BYDはこの車を世界戦略車として開発し、今年2月に中国国内で発売。オーストラリア市場などにも順次投入しており、10月末までの世界販売台数は14万3000台という。

    自動車では後発
     ここで、BYDがどのようなメーカーなのか振り返っておこう。

     同社は、もともとは1995年に広東省・深?(しんせん)で設立されたバッテリーメーカーだ。社名は「Build Your Dreams」の頭文字だという。創業者の王伝福氏(56)は大学で冶金(やきん)物理化学を専攻した研究者で、国有の研究所を辞めて創業。パソコンや携帯電話の普及によるバッテリー市場拡大の波に乗って急成長した。自動車メーカーとしては後発で、参入したのは03年。経営危機に陥った国有自動車メーカーを買収して足がかりとした。得意の電池技術を生かせるプラグインハイブリッド車(PHV)やEVに注力。09年にはEVの量産を開始し、中国国内ではEVの乗用車やバスがタクシーや路線バスとして使われている。

     現在は世界70カ国・地域でEVを展開しており、調査会社のマークラインズ(東京都)によると、22年1~10月の世界販売台数は66万3000台(トラック・バスを除く)でEVメーカーとしては米テスラに次ぐ世界2位だ。日本でも15年からEVバスを販売。日本のEVバス市場では7割のシェアを持つという。また、日野自動車やトヨタ自動車とも提携しており、トヨタは中国市場向けEVを共同開発した。

     中国の大手自動車メーカーはほとんどが国有企業で、日本やドイツなど海外メーカーから技術を取り入れて拡大してきた。BYDのように、異業種から参入した民営企業は珍しい。

    未開の市場・日本
     そんなBYDが、このタイミングで日本の乗用車市場に参入するのはなぜか。…(以下有料版で,残り1869文字)

    毎日新聞 2022/12/24 17:00(最終更新 12/24 17:36) 有料記事 3147文字
    https://mainichi.jp/articles/20221223/k00/00m/020/118000c

    【【悲報】世界第2位のEVメーカー、日本で全く相手にされない・・・】の続きを読む

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    米国のEV車補助金法に大慌ての韓国と余裕の日本、対応の違いに韓国ネットが落胆「惨敗だ」 [8/28] [昆虫図鑑★]

    1: 昆虫図鑑 ★ 2022/08/28(日) 08:41:11.16 ID:CAP_USER
    2022年8月26日、韓国・東亜日報は、米国で成立した「インフレ抑制法(IRA)」への日本と韓国の対応の違いを指摘する記事を掲載した。

    記事によると、米国内で生産された電気自動車(EV)にのみ補助金を支給するとの内容が盛り込まれたIRAが成立したことを受け、韓国では政府や自動車業界が対応に追われている。

    産業通商資源部長官は大韓商工会議所で行われた半導体・自動車・バッテリー業界懇談会で「9月に通商交渉本部長と訪米する計画があり、本格的な交渉が始まる」と述べ、積極的な対応を示唆した。外交部も「法執行で柔軟性を発揮してほしい」とのメッセージを複数のルートを通じて米国側に伝えるとしている。現代自動車グループ会長は米国の状況を確認するため23日に渡米したという。

    記事は「IRAに強く反発し対応策を練っているのは欧州の自動車メーカーや欧州連合(EU)も同じだが、昨年に米国で自動車販売1位を記録したトヨタには焦る様子が見られない」と指摘し、「トヨタは米政界への積極的なロビー活動により被害を最小化したと言われている」と伝えた。

    ~~~(以下、続く)~~~

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    【車】日本はハイブリッドで世界をリードしていたのに、なぜEVでは遅れているのか―台湾メディア [ボラえもん★]


    1: ボラえもん ★ 2022/08/26(金) 20:57:28.51 ID:Po/qtShW9
    21日、台湾・聯合新聞網は、台湾のネット上で「ハイブリッド車で世界をリードした日本が、
    どうして電気自動車(EV)では遅れをとったのか」についての議論が繰り広げられたと報じた。

    2022年8月21日、台湾メディアの聯合新聞網は、台湾のネット上で「ハイブリッド車で世界をリードした日本が、
    どうして電気自動車(EV)では遅れをとったのか」についての議論が繰り広げられたと報じた。

    記事は、あるネットユーザーがこのほど、台湾のネット掲示板PTTに
    「ハイブリッド車は純EVに移行する際の過渡的産物で、日本は早い段階でこの技術を掌握していた。
    それなら日本が世界一の電気自動車大国になっていてもおかしくなさそうだが、どうして今ではむしろ世界に遅れをとってしまったのか。
    まさか、長年蓄積してきたハイブリッド技術が無駄になってしまったのか?」と疑問を書き込んだと紹介した。

    そして、この疑問に対して他のユーザーからは「そもそも日本はEVを発展させるつもりがなかった」
    「日本は将来EVが市場のあくまで一部を占める存在にしかならないと考え、早い時期から多様な発展の道を進み始めていたのだ」
    「今や全世界で電力不足が生じているのだから、EV開発に専念しなかった日本は聡明だったと思う」
    「化石燃料車の産業チェーンが非常に緻密で、EVに切り替えれば多くの人が失業することになるから」
    「化石燃料車の方がもうかるからじゃないかな」など、日本が戦略的な判断の上であえてEV技術を発展させてこなかったという回答が寄せられたとした。

    一方で、日本は確かにチャンスを逃したとの意見もあり、
    「日本の多くの産業は昔ほど強くない。テレビとか携帯電話とかね」「投資をしなければ成果は得られない、ということ」
    「日本が情勢をはっきり見極められていたら、半導体パネルや携帯電話だって他者の後塵(こうじん)を拝することはなかったと思う」
    「日本はすでにスマートフォンで負けてるし」などのコメントも見られたと伝えている。

    記事は、以前に専門家がこの件について議論を行った際には、日本国内がEVの全面普及に対し非常に慎重であること、
    政府がEVや関連部品メーカーへの補助を積極的にしなかったこと、自動車メーカーが現在ハイブリッド車生産設備のリニューアルを進めており、
    そこでEV生産プラットフォームの開発に取り組もうとすれば莫大(ばくだい)な資金を投じなければならなくなることなどが理由に上がっていたと紹介している。(翻訳・編集/川尻)
    https://www.recordchina.co.jp/b899903-s25-c30-d0193.html

    【【悲報】日本のEV遅れ、台湾に心配をされる・・・】の続きを読む

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